区  分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却

累計額

有形固定資産

建物

102,263

926

2,197

(140)

2,006

100,992

73,714

構築物

12,080

342

97

171

12,324

9,964

機械及び装置

207,861

4,214

7,578

(43)

3,261

204,496

194,027

車両運搬具

1,786

27

38

38

1,775

1,690

工具、器具及び備品

19,541

613

885

560

19,269

17,962

土地

22,545

6

414

－

22,137

－

リース資産

138

10

－

15

148

127

建設仮勘定

1,707

10,947

6,137

－

6,518

－

有形固定資産計

367,924

17,089

17,350

(184)

6,053

367,663

297,486

無形固定資産

のれん

120

－

－

14

120

120

ソフトウェア

3,180

242

584

492

2,838

1,938

施設利用権

1

－

－

0

1

0

特許権

83

－

－

7

83

51

その他

403

－

4

10

398

30

無形固定資産計

3,788

242

589

524

3,442

2,141

(注)　１　「当期首残高」及び「当期末残高」は取得価額で記載している。
      ２　「当期減少額」欄の（　）内は内書きで、減損損失の計上額である。

      ３　「当期減少額」には、日光事業所での記録的大雪の被害のための固定資産除却による

　　　　　減少が含まれており、その内訳は、建物:1,235百万円、機械及び装置：2,223百万円、

　　　　　構築物：14百万円、車両運搬具：3百万円、工具、器具及び備品：93百万円などである。

　　　４　建設仮勘定の当期増加額の主なるものは、日光事業所諸起業（7,296百万円）、

　　　　　三重事業所諸起業（1,008百万円）、平塚事業所諸起業（767百万円）、

　　　　　千葉事業所諸起業（740百万円）などである。

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

貸倒引当金

5,834

2,631

2,422

6,043

製品補償引当金

362

419

254

526

環境対策引当金

10,520

－

149

10,370

災害損失引当金

1,102

－

1,051

51