区  分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却

累計額

有形固定資産

建物

103,298

1,168

2,203
(363)

2,025

102,263

73,435

構築物

12,269

136

325
(161)

179

12,080

9,878

機械及び装置

216,051

2,356

10,546(2,455)

4,644

207,861

198,164

車両運搬具

1,742

70

25
(1)

34

1,786

1,690

工具、器具及び備品

20,908

631

1,998
(22)

480

19,541

18,249

土地

23,658

－

1,112
(663)

－

22,545

－

リース資産

128

12

2

22

138

111

建設仮勘定

1,368

4,751

4,413
(56)

－

1,707

－

有形固定資産計

379,426

9,126

20,628
(3,724)

7,387

367,924

301,531

無形固定資産

のれん

120

－

－

24

120

106

ソフトウェア

4,150

186

1,156
(7)

583

3,180

2,029

施設利用権

11

－

10

0

1

0

特許権

83

－

－

10

83

43

その他

402

1

1

10

403

24

無形固定資産計

4,768

188

1,168
(7)

629

3,788

2,203

(注)　１　「当期首残高」及び「当期末残高」は取得価額で記載している。
      ２　「当期減少額」欄の（　）内は内書きで、減損損失の計上額である。

      ３　「当期減少額」には、エフコ製品部および電材部に関する事業を古河電工パワーシステムズ㈱に

　　　　　会社分割したことによる減少が含まれており、

　　　　　その内訳は、建物：726百万円、構築物：57百万円、機械及び装置：2,340百万円、

　　　　　車両運搬具：8百万円、工具、器具及び備品：221百万円、ソフトウェア：3百万円などである。

　　　４　建設仮勘定の当期増加額の主なるものは、三重事業所諸起業（1,736百万円）、

　　　　　千葉事業所諸起業（822百万円）、平塚事業所諸起業（743百万円）、日光事業所諸起業（637百万円）

　　　　　などである。

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

貸倒引当金

4,344

2,527

1,036

5,834

製品補償引当金

669

60

367

362

環境対策引当金

10,622

－

101

10,520

災害損失引当金

55

1,058

11

1,102